気候変動は健康にどう影響している? 暑さ・睡眠・感染症・大気の汚れを10年追い続けた国際報告書(2026年版)
気候変動と健康の関係を54の指標で追う国際報告書の2026年版です。暑さに関連した死亡は2023年に約71万人と過去最多と推定され、熱波にさらされる日数や、夜の気温が睡眠に適さないことで失われる睡眠も増えていました。
読むときの注意 世界全体の推定で、指標ごとに集計の期間が異なります。数字の多くは、気温や人口などのデータを組み合わせたモデルによる推定で、幅があります。本文では日本だけの健康指標の値は示されていません。
- 論文の発表年
- 2026年
- 研究の種類
- 総説
- 行われた場所
- 世界全体(研究チームは英国のユニバーシティ・カレッジ・ロンドンを中心とした国際共同グループ)
- 研究の規模
- 54の指標(世界の国や地域のデータ。指標ごとに対象の国の数や期間が異なります)
- 対象
- 世界の人々(指標によって、高齢者、乳児、屋外で働く人など、対象が異なります)
どんな報告書?
「ランセット・カウントダウン」は、気候変動が人の健康にどのような影響を与えているか、また対策によって健康にどのような良い面があるかを、毎年、指標(物差し)を使って追いかけている国際的な共同研究です。パリ協定が発効した2016年に始まり、今回が10年目の報告書になります。世界保健機関(WHO)と連携し、30以上の国籍の146人の研究者が参加しています。
今回の報告書では54の指標を使い、暑さ、異常気象、感染症、食料、大気の汚れ、エネルギー、医療から出る温室効果ガス、経済、各国の取り組みなどを、数字で示しています。この記事では、その中から、日々の健康や診療に関わりの深い指標を中心に紹介します。
報告書の数字の多くは、気温や人口などのデータを使ったモデルによる推定値です。「気候変動が原因」とされている数は、実際の気温と、「人間の活動による気候変動がなかった場合に予想される気温」とを比べて計算したものです。
暑さと健康
報告書によると、記録の残る中で、直近の11年間が最も暑い11年間でした。
| 指標 | 報告書の推定 |
|---|---|
| 暑さに関連した死亡(世界全体) | 2006〜15年は年平均約39万8千人、2016〜23年は年平均約54万1千人(35.8%増) |
| そのうち人間の活動による気候変動によると推定された割合 | 2016〜23年は68.4%(年平均約37万人)。2006〜15年は55% |
| 2023年の暑さに関連した死亡 | 約71万人(過去最多)。うち71.5%が気候変動によると推定されています(71万人すべてが気候変動によるという意味ではありません) |
| 熱波にさらされた日数(1人あたり、2025年) | 平均13.5日。うち11.3日は気候変動がなければ起きなかったと推定 |
| 高齢者が熱波にさらされた日数(1人あたり年平均) | 2006〜15年は7.2日、2016〜25年は11.5日 |
| 乳児が熱波にさらされた日数(1人あたり年平均) | 2006〜15年は5.1日、2016〜25年は8.8日 |
※報告書では、熱波を「その地域の過去(1986〜2005年)の基準で、最高気温と最低気温がともに上位5%に入る日が3日以上続く期間」と定義しています。暑さに関連した死亡の数は、129か国の死亡データから気温と死亡の関係を求め、それをもとに世界全体の数を推定したもので、幅があります(たとえば2016〜23年の年平均は、95%信頼区間で約36万9千〜68万1千人)。
- 暑さに弱い人:報告書は、乳児(暑さに合わせて自分で行動しにくい)、65歳を超える人(体温を調節する力が弱まる)、持病のある人、妊娠中の人で、暑さの危険が特に高いと説明しています。
- 睡眠:夜の気温が睡眠に適さないことで失われた睡眠は、2016〜25年に1人あたり年平均48.3時間(95%信頼区間38.6〜58.0時間)と推定されています。2006〜15年より2.9%多く、ほぼすべて(97.5%)の国と地域で増えていました。48.3時間は失われた睡眠の合計の推定で、すべてが気候変動によって新たに失われた時間という意味ではありません。別の研究で求められた「気温と睡眠時間の関係」を使った推定です。
- 運動:早歩きのような中くらいの強さの運動を屋外でしたときに、暑さで体に負担がかかる危険のある時間は、2016〜25年には2006〜15年より、人口構成の変化も合わせると1人あたり年139時間(9.2%)増えていました(人口構成の変化を考えない場合では61時間、5.1%)。実際に運動した時間ではなく、その強さの運動を屋外でした場合に暑さの負担が高くなると推定された時間です。報告書は、屋外で安全に運動できる時間帯が狭まってきていると述べています。
- エアコン:エアコンのある世帯の割合は、世界全体で2016年の32.3%から2024年には42.0%に増えました。エアコンの使用によって防げた可能性のある暑さに関連した死亡は、2006〜15年の年約9万人から、2022年と2023年にはそれぞれ年36万人以上に増えたと推定されています。この増加は、ほぼすべてが中国での暑さの急増とエアコンの普及によるものでした。一方で、エアコンに使われたエネルギーから出た二酸化炭素は、2024年には2016年より20.7%増えていました。報告書は、効果があり、エネルギーが少なくてすみ、誰もが使える暑さ対策(冷房)の方法が必要だとしています。
- 仕事:2025年には、暑さによって失われた可能性のある労働時間が世界で5,730億時間と推定され、記録上2番目に多い水準でした(暑さへのさらされ方から計算した推定で、実際に働けなかった時間を数えたものではありません)。
異常気象と感染症
- 干ばつ:2025年には、世界の陸地の51.8%が少なくとも1か月、極端な干ばつに見舞われました(記録上2番目に多い水準)。
- 山火事:山火事の危険が非常に高い日にさらされる日数は、187か国中120か国で増えていました。一方で、世界全体では、山火事の煙(PM2.5)に関連した死亡率は、人口10万人あたり年9.1人(2006〜15年)から8.4人(2016〜25年)に下がっていました(ただ、人口が増えたため、死亡の数そのものは約61万6千人から約64万1千人に増えています)。地域別では、中南米で33%、北米で49%、死亡率が上がっていました。
- デング熱:デング熱を運ぶ蚊(ヒトスジシマカとネッタイシマカ)による感染の広がりやすさ(気候から計算した値)は、1981〜90年と比べて2016〜25年にそれぞれ24.39%と7.39%高くなっていました。気候の条件だけから計算した「基本再生産数」という値で、蚊の駆除などの対策は含まれていません。実際の患者さんの数の増え方ではありません。
- ほかの感染症:ビブリオという細菌が増えやすい海の近く(100 km以内)に住む人は、2025年に17.2億人と過去最多でした。一方、マラリアや西ナイル熱の広がりやすさは、地域によって上がったところと下がったところがあります。
大気の汚れと、改善がみられた点
- 化石燃料からの大気汚染:化石燃料を燃やして出るPM2.5に関連した死亡は、2016年と2023年でどちらも年約278万人と横ばいでした。それでも、人口10万人あたりでは37人から34人に下がり、評価した140か国の53.6%では死亡が減って、合わせて年32万3千人の死亡が防がれたと推定されています(残りの46.4%の国では死亡が増え、世界全体では相殺されて横ばいでした)。
- 家庭での調理などの煙:薪や石炭などの固形燃料を家庭で使うことによる室内のPM2.5に関連した死亡は、家庭で固形燃料に頼る割合の高い65か国全体で、2016年の240万人から2023年の200万人に減っていました。ただ、人間開発指数(HDI)が低い国々では、6.0%増えていました。
- 医療から出る温室効果ガス:医療に関わる温室効果ガスの排出量は、2016年以降25.5%増えていました。2016年以降の値で、多くは製品やサービスの供給の過程(サプライチェーン)から出ています。医療の排出を正しく見積もった国はまだ少ないと、報告書は述べています。
報告書のまとめ
報告書は、この10年で、目標には不十分ながら温室効果ガスを減らす取り組みが進み、その結果、21世紀末の気温上昇の予測は3.0〜3.5℃から2.6〜3.4℃に下がったとしています。一方で、温室効果ガスの排出は過去最高を更新し続けており、健康への影響は増え続け、その増え方が速まっている指標も多いとまとめています。そのうえで、気候変動を世界的な健康の緊急事態として扱い、暑さへの備え(早期警戒の仕組みなど)と、温室効果ガスを減らす取り組みの両方を、健康の視点から進めるよう提言しています。報告書には、各国の政策や資金の流れについての評価も含まれていますが、この記事では健康に関わる指標を中心に紹介しました。
この報告書を読むときの注意
- 数字の多くは、気温、人口、死亡のデータなどを組み合わせたモデルによる推定です。推定には幅があり、使うデータや方法が変わると値も変わります。たとえば山火事の煙による死亡の数は、方法を改善したため、以前の報告書より大きくなったと書かれています。
- 「気候変動によるとされた死亡」は、気候変動がなかった場合の気温を仮定して計算したもので、それぞれの人の死亡の原因を確かめたものではありません。
- 指標の多くは世界全体や国の分類ごとの値で、本文では日本だけの健康指標の値は示されていません。日本の状況が同じとは限りません。
- 個人がどのように暑さに備えればよいかを調べた研究ではありません。
- 報告書には、気候変動への対策や政策についての提言も含まれています。この記事は、それらの政策への賛否を示すものではありません。
研究費・利益相反:英国のウェルカム財団から、使い道の制限のない研究費を受けています。一部の著者は、公的機関・財団・企業からの研究費、講演料や顧問料、印税、特許、勤務先の年金基金を通じた化石燃料産業への投資などを開示しており、そのほかの著者は利益相反はないとしています。
元の論文
Romanello M, Walawender M, Israelsson J, et al. The 2026 report of the Lancet Countdown on health and climate change: a decade of escalating health harms and a decisive moment for all. Lancet. 2026;408(10567):1979-2032.
PubMed: PMID 42950876 DOI: 10.1016/S0140-6736(26)01779-4
当院記事公開日 2026.11.21 / この記事は論文の内容を当院がまとめたものです。治療については、かかりつけの医師にご相談ください。記事中の言葉は用語集で説明しています。
副院長のコメント
「最近の夏は、昔と暑さの質が違う」。ご家族や友人と、そんな話をすることが増えていないでしょうか。今回紹介したのは、気候変動と健康の関係を10年にわたって追い続けてきた国際報告書です。暑さに関連した死亡が増えていること、高齢の方や赤ちゃんが熱波にさらされる日が増えていること、さらに夜の気温の高さなどで睡眠が削られていることまでが、数字で示されています。寝苦しい夜が続くと、翌日の体のだるさや集中力にも響きますよね。一方で、化石燃料に由来するPM2.5に関連した死亡率が世界全体で下がるなど、改善がみられた指標もあり、暗い話ばかりではありません。ここに出てくる数字は世界全体の推定で、日本の状況にそのまま当てはまるわけではありません。それでも、暑さは、高齢の方や持病のある方、妊娠中の方にとって負担になりやすいものだと報告書も述べています。夏場の体調や薬の飲み方などで心配なことがあれば、遠慮なく主治医に相談してください。
この欄は論文の結果とは分けて記載した、当院の医師としての見解です。治療の効果や安全性を保証するものではありません。