世界のインフルエンザワクチンの推奨と接種率（2018〜2023年、WHOの報告）：高齢者の接種率の中央値は39%
世界の国・地域の報告（4年以上報告した74の国・地域）では、インフルエンザワクチンの接種率の中央値は、高齢者が32%から39%に上がりましたが、目標の75%には届いていません
読むときの注意 各国が報告した数字を集めた分析で、民間での接種が含まれない国があります。日本の数字を調べたものではありません。接種するかどうかや時期は、主治医と相談してください。
- 論文の発表年
- 2026年
- 研究の種類
- 観察研究
- 行われた場所
- 世界（WHOの報告に回答した196の国・地域）
- 研究の規模
- 196の国・地域（2018〜2023年）
- 対象
- 各国のインフルエンザワクチンの推奨の対象（高齢者、医療・介護の従事者、妊婦、子ども、持病のある人）
どんな論文？
WHOとユニセフは、各国の予防接種担当者から、毎年、予防接種の方針や接種の数を集めています。本論文は、そのうちインフルエンザワクチンについて、196の国・地域（WHO加盟194か国と、2つの地域）が報告した2018〜2023年のデータを、WHOの職員らがまとめた報告です。各国が報告した数字を集めて整理する観察研究で、新しく人を集めて調べたものではありません。
WHOは、インフルエンザワクチンを、高齢者、持病のある人、妊婦、医療・介護の従事者に、毎年受けることを勧めています。2003年には、WHO加盟国が、高齢者や持病のある人の接種率の目標を75%と決めています。
論文が述べていること
報告と推奨の状況
- インフルエンザワクチンのデータを報告した国・地域は、2018年の84%（164）から、2023年の93%（182）に増えました。
- 推奨がある国・地域の数は、高齢者で110（2018年）から113（2023年）、医療・介護の従事者で107から114、妊婦で98から112、子どもで76から80でした。持病のある人は、107から106でした。
- 妊婦の推奨について詳しく答えた国・地域のうち、「すべての妊婦に勧める」としたのは、11%（2）から73%（48）に増えました。
- 高齢者の推奨の年齢を答えた国・地域では、「65歳以上」が、2018年の57%から2023年の66%に増えました。
接種率
- 4年以上のデータがある国・地域の接種率の中央値（真ん中の値）は、高齢者が32%から39%（74の国・地域）、医療・介護の従事者が45%から48%（47）、妊婦が38%から47%（44）でした。
- 世界の地域ごとに、数字は大きく異なりました。6つの地域のうち4つでは、3つの対象のうち、医療・介護の従事者の接種率の中央値が最も高い年が多くなっていました（4年分）。欧州と東南アジアでは、3つの対象のうち妊婦の接種率が一貫して最も低く（最も高かった2021年でも、欧州15%、東南アジア53%）、西太平洋の地域では39%から80%に上がりました。
- 出荷されたワクチンの数は、2020年に最多の約5億9,200万回分になり、2022年、2023年は5億2,500万回分を超えていました。
接種率が高い国の特徴
- 高齢者の接種率が高いことと、統計的に関係していたのは、国内総生産（GDP）だけでした（世界銀行の所得区分は、関係していませんでした）（ただし、あてはまりの程度は高くありません）。
著者の結論
著者は、2018〜2023年に、インフルエンザワクチンの方針や接種を報告する国・地域が増え、接種率の中央値も上がったと述べています。一方で、地域による差が大きく、高齢者や妊婦の接種率が低い地域には、働きかけが必要だとしています。季節性インフルエンザのワクチン接種の仕組みは、新しい感染症の流行（パンデミック）が起きたときにワクチンを届ける土台にもなるため、分母の質や方針などの情報と合わせて読めば、これらの数字は、備えの指標づくりに役立つとしています。
この論文を読むときの注意
- 各国の担当者が報告した数字を集めたものです。分母（対象の人数）が報告されていない国もあり、他の資料で補っています。データを報告していない国・地域もあります。
- 報告は、主に公的な接種が中心で、民間の医療機関での接種は、把握されていない国が多くあります。そのため、実際の接種数は、少なく見えている可能性があります。一方、分母の取り方や、国ごとの目標に対する達成率で報告されることで、接種率が実際より高く出ている可能性も指摘されています（国連の人口推計を分母にすると、アフリカ以外の地域では、高齢者の接種率の中央値は低くなりました）。
- 「接種率」と「その国が決めた接種目標に対する達成率」が混ざって報告されることがあり、100%を超える値は解析から除かれています。
- 地域ごとの中央値は、地域によっては、2〜5の国・地域だけから計算されています（アフリカ2、東南アジア2、東地中海4、西太平洋5）。
- 新型コロナの流行中は、報告した国が減っています。報告の方法も、期間中に変わっています。
- GDPが大きいと接種率が高い傾向は、原因を示すものではありません。
- 日本の接種率や、日本の方針を調べたものではありません。この記事の数字を、ご自身が接種するかどうかの判断に使わないでください。
研究費・利益相反：WHOのパンデミック・インフルエンザ対策枠組み（PIPフレームワーク）のパートナーシップ拠出金による支援を受けています。研究費の提供者は、解析や解釈に関与していないと書かれています。著者の多くはWHOなどの職員です。著者は、利益相反はないとしています。
元の論文
Meslé MMI, Jorgensen P, Barakat A, Herring BL, Nogareda F, Contreras M, et al. Influenza vaccine recommendations and coverage (2018–2023): a foundation for pandemic preparedness and response. Vaccine. 2026;78:128391.
PubMed: PMID 41814119 DOI: 10.1016/j.vaccine.2026.128391
当院記事公開日 2026.08.12 ／ この記事は論文の内容を当院がまとめたものです。治療については、かかりつけの医師にご相談ください。記事中の言葉は用語集で説明しています。
副院長のコメント
世界の国・地域が報告した、インフルエンザワクチンの接種率の6年分のまとめです。接種率の中央値は、高齢者が32%から39%、妊婦が38%から47%に上がりましたが、WHOの加盟国が高齢者などの目標とした75%には届いていません。国の経済規模（GDP）が大きいほど、高齢者の接種率が高い傾向でした。また、妊婦の推奨について詳しく答えた国・地域のうち、「すべての妊婦に勧める」としたところが11%から73%に増えており、私はこれを望ましい変化だと考えています。一方で、民間での接種が把握されていない国があり、実際の接種率とは異なる可能性があります。日本の数字を調べた報告ではないため、ご自身が受けるかどうか、時期をいつにするかは、持病や体調に合わせて、主治医と相談してください。
この欄は論文の結果とは分けて記載した、当院の医師としての見解です。治療の効果や安全性を保証するものではありません。