妊娠中に百日咳を含むワクチン（Tdap）を受けた人は、2019年の88.7%から2023年の83.9%に下がった（米国の10の医療システム）
米国の10の医療システムで、妊娠中にTdapを受けた人の割合は、2019年の88.7%から、2023年の83.9%に下がりました
読むときの注意 米国の医療システムの会員の記録で、米国全体や日本には当てはまらない可能性があります。接種率が下がった理由は調べていません。妊娠中の接種は産婦人科の主治医と相談してください。
- 論文の発表年
- 2026年
- 研究の種類
- 観察研究
- 行われた場所
- 海外（米国の10の医療システム）
- 研究の規模
- 1年に約10万〜11万件の妊娠（2016〜2023年、8年分）
- 対象
- 医療システムに継続して加入していた、12〜55歳で、26週以上で出産した女性
どんな論文？
百日咳は、生後まもない赤ちゃんでは、入院や重い病気につながることがあります。論文によると、米国では、百日咳による死亡の88%が1歳未満の赤ちゃんです。赤ちゃんの百日咳を含む予防接種は、米国では生後2か月から勧められています。そのため米国では、妊娠中のお母さんがTdap（破傷風・ジフテリア・百日咳の3種混合ワクチン）を受けて、赤ちゃんに抗体を渡すことが、2012年から、妊娠のたびに勧められています。現在は、妊娠27〜36週、できればその前半に受けることが勧められています。
本論文は、米国の10の医療システム（9つの州とワシントンD.C.）の診療記録と予防接種の記録をつないで、2016〜2023年に26週以上で出産した妊娠を、あとから調べた観察研究です。1年あたり102,374〜112,297件の妊娠が対象で、妊娠中にTdapを受けた割合（接種率）を年ごとに計算しています。米国の調査では、近年、接種率が下がっている可能性が示されており、それを詳しく見ることが目的でした。
論文が述べていること
全体の接種率
- 妊娠中にTdapを受けた割合は、出産した年が2016年で84.8%、2017年が86.4%、2018年が86.7%、2019年が88.7%（最も高い）、2020年が88.5%、2021年が86.9%、2022年が85.9%、2023年が83.9%でした。2019年から2023年までに4.8ポイント下がっています。
- Tdapを受けた人のうち、94.2%は、勧められている妊娠27〜36週に受けていました。27〜30週に受けた人の割合は、2016年の56.0%から、2023年の70.8%に増えました。
論文の表1にある、出産した年ごとの数字です。
| 出産した年 | 対象の妊娠（件） | Tdapを受けた妊娠（件） | 接種率 |
|---|---|---|---|
| 2016年 | 103,886 | 88,094 | 84.8% |
| 2017年 | 104,449 | 90,290 | 86.4% |
| 2018年 | 107,805 | 93,489 | 86.7% |
| 2019年 | 109,676 | 97,266 | 88.7% |
| 2020年 | 107,333 | 95,043 | 88.5% |
| 2021年 | 112,297 | 97,582 | 86.9% |
| 2022年 | 109,475 | 94,025 | 85.9% |
| 2023年 | 102,374 | 85,895 | 83.9% |
年齢による違い
- どの年も、12〜17歳と18〜24歳は、25歳以上より接種率が低くなっていました。
- 2016年は、最も高い25〜34歳（85.7%）と、最も低い18〜24歳（81.1%）の差が4.6ポイントでしたが、2023年は、最も高い35〜55歳（85.4%）と、最も低い12〜17歳（74.9%）の差が10.5ポイントに広がっていました。
- 2019年から2023年までの下がり方は、12〜17歳で10.6ポイント、25〜34歳で5.0ポイント、35〜55歳で3.5ポイントでした。
人種・民族による違い
- 非ヒスパニック系のアジア系の人は、どの年も接種率が最も高く（92.0〜95.7%）、人種・民族が分かっている人の中では、非ヒスパニック系の黒人の人が最も低く（78.0〜83.6%）なっていました。
- この2つのグループの差は、2016年の12.9ポイントから、2023年の15.8ポイント（93.8%と78.0%）に広がっていました。
- それぞれ最も高かった年（2019年または2020年）と比べると、2023年は、すべての人種・民族で接種率が低く、差は1.9ポイント（アジア系）〜6.4ポイント（ヒスパニック系）でした。
妊娠中の受診回数による違い
- どの年も、妊娠中の受診回数（診断のついた受診）が10回未満の人で、接種率が最も低くなっていました。2023年は、10回未満の人で73.6%、20〜29回の人で85.9%でした。
ほかのワクチンとの関係
- Tdapを受けた人のうち、同じ妊娠中にインフルエンザワクチンも受けた人は、2016〜2020年は66.0〜73.5%でしたが、2023年は58.7%でした。新型コロナワクチンも受けた人は、2021年の37.9%から、2023年の19.0%に減りました。
著者の結論
著者は、この集団では、2016〜2023年を通じて、妊娠の80%以上でTdapが接種されていたが、2019年までの上昇が、その後の低下で打ち消されたと述べています。また、年齢の若い人と、非ヒスパニック系の黒人の人で接種率が低く、その差が広がっていることから、これらの人への働きかけを続けることが大切だとしています。米国では2023年から百日咳の報告が増えており、その時期に接種率が下がっていた点にも触れています。
当院による補足（論文以外の情報）
日本では、Tdapは承認されていません（出典：日本小児科学会 予防接種・感染症委員会「妊婦への接種が推奨または考慮されるワクチン」2025年10月7日）。
百日せき・ジフテリア・破傷風を防ぐ別のワクチン（DTaP）は、添付文書の「妊婦」の項に、「予防接種上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ接種すること」と書かれています。あわせて、このワクチンの接種で妊娠の合併症や赤ちゃんの異常が増えることはなく、へその緒の血液の百日せきに対する抗体が上がったという報告があることも書かれています（出典：PMDA掲載の添付文書、2026年4月改訂 第7版）。
日本産科婦人科学会は2025年4月に、乳児の百日咳予防を目的とした母子免疫として、このワクチンの活用が考慮されるとしました（出典：日本産科婦人科学会「乳児の百日咳予防を目的とした百日咳ワクチンの母子免疫と医療従事者への接種について」2025年4月25日）。日本小児科学会は、このワクチンについて、妊娠後期（米国の推奨に合わせると27〜36週、国内の研究に合わせると28〜36週）の接種が考慮されるとしています（出典：同上、日本小児科学会 2025年10月7日）。
この論文を読むときの注意
- 米国の医療システムの会員だけを調べています。論文は、これらの人は、米国の妊娠した女性全体より、医療を受けやすい可能性があり、結果は米国全体には当てはまらないとしています。米国CDCが同じころに行ったインターネット調査では、接種率は45.8〜55.4%と、この論文より低くなっていました。
- 26週以上で出産した妊娠だけが対象です。流産や死産などの妊娠は含まれていません。
- 接種率の計算は、ほかの条件で調整していません。保険の種類も調べていません。
- 接種の記録が、医療システムの外で受けた分を拾えていない可能性があります。
- 12〜17歳や、一部の人種・民族のグループは人数が少なく、年ごとの数字は、慎重に読む必要があります。
- 接種率が下がった理由は、この研究では調べていません。接種した人で、赤ちゃんの百日咳が減ったかどうかも調べていません。
- 米国の推奨に基づく研究です。日本の制度や、使えるワクチンとは異なる可能性があります。
研究費・利益相反：米国疾病予防管理センター（CDC）との契約（75D30122D15425）による支援を受けています。著者にはCDCの職員が含まれ、論文の内容は、必ずしもCDCの公式な見解を示すものではないと書かれています。著者のうち2人が、ワクチンを扱う製薬企業から研究費を受けたことがあると開示しています（1人は複数の企業、1人は1社）。筆頭著者は、CDCからの資金支援を開示しています。
元の論文
Irving SA, Crane B, Weintraub ES, Razzaghi H, Meghani M, Black C, et al. Temporal trends in Tdap vaccination coverage during pregnancy in the Vaccine Safety Datalink, 2016 through 2023. Vaccine. 2026;93:129175.
PubMed: PMID 42790131 DOI: 10.1016/j.vaccine.2026.129175
当院記事公開日 2026.10.01 ／ この記事は論文の内容を当院がまとめたものです。治療については、かかりつけの医師にご相談ください。記事中の言葉は用語集で説明しています。
副院長のコメント
論文によると、百日咳にかかった生後6か月未満の赤ちゃんの2割以上が入院しており、赤ちゃんは百日咳のワクチンを受けられる生後2か月までの間、お母さんからもらう抗体に頼っています。そのため米国では、妊娠のたびにTdap（百日咳・ジフテリア・破傷風のワクチン）を受けることがすすめられています。今回の論文では、米国の10の医療システムで、その接種率が2019年の88.7%から2023年は83.9%に下がっていました。若い年代や非ヒスパニック系の黒人の人で低く、その差も広がっていました。米国で百日咳の報告が増えた時期に接種率が下がっていた点は、見過ごせない変化です。日本ではTdapは承認されていませんが、百日咳などを防ぐ別のワクチンが、添付文書で妊婦への接種を認められていて、2025年には学会が妊娠中の接種について考え方を示しています（「当院による補足」をご覧ください）。妊娠中の予防接種を受けるかどうかや時期は、妊娠の経過や体調によって異なるため、自己判断で決めず、産婦人科の主治医と相談してください。
この欄は論文の結果とは分けて記載した、当院の医師としての見解です。治療の効果や安全性を保証するものではありません。