糖尿病のある成人の肺炎球菌ワクチンの接種記録は約3割にとどまり、接種までに時間がかかっていた（イタリアの地域研究）
イタリアの糖尿病のある成人で、肺炎球菌ワクチンの接種歴が記録された割合（月ごとの指標）は、2017年の7.2%から2024年の28.0%に増えたものの、約3割にとどまっていました
読むときの注意 接種の記録を調べた研究で、未接種の理由や予防効果は分かりません。イタリアの制度の中での結果で、日本の制度とは異なります。
- 論文の発表年
- 2026年
- 研究の種類
- 観察研究
- 行われた場所
- 海外（イタリア・ロマーニャ地方）
- 研究の規模
- 77,138人（2017年1月にすでに糖尿病があった57,113人と、2017〜2023年に新たに糖尿病が確認された20,025人）
- 対象
- 糖尿病のある18歳以上の成人
どんな論文？
論文によると、糖尿病のある人は、肺炎球菌による感染症（肺炎や、血液中に菌が入り込む菌血症など）にかかりやすいとされています。イタリアでは、糖尿病のある成人は年齢にかかわらず、肺炎球菌ワクチンを無料で受けられる対象でした。それでも実際の接種は十分ではないと報告されていて、ボローニャ大学（University of Bologna）などの研究者が、接種の記録が時間とともにどう変わるかを調べました。
ロマーニャ地方（人口約112万人）の、住民の登録、慢性疾患の自己負担免除の記録、病院の退院記録、薬の処方記録、予防接種の登録記録、死亡の記録をつないで調べた、過去の記録を使う観察研究です。
- 2017年1月にすでに糖尿病があった人：57,113人
- 2017〜2023年に新たに糖尿病が確認された人：20,025人。自己負担免除の登録、糖尿病での入院、糖尿病の薬の処方などの記録から、初めて糖尿病が確認された人です。記録で確認された日は、実際に糖尿病と診断された日と一致するとは限りません。
研究には計77,138人が含まれますが、途中から対象になった人や亡くなった人もいて、追跡期間は人によって異なります。調べたのは「最初に記録された肺炎球菌ワクチンの接種」で、ワクチンの種類や回数、決められた回数を終えたかどうかは調べていません。
論文が述べていること
接種歴が記録された割合（月ごとの指標）
- 接種歴が記録された人の割合を、各月の観察期間をもとに計算した指標は、2017年1月の7.2%から、2024年6月の28.0%に増えました。
- 増え方が大きかったのは、多くの年で10月〜翌年1月で、インフルエンザワクチンの接種の時期と重なっていました。同じ人がインフルエンザワクチンと一緒に受けたかどうかや、増えた理由までは分かりません。
新たに糖尿病が確認された人で、接種が記録されるまで
新たに糖尿病が確認された人のうち、その時点までに肺炎球菌ワクチンの接種記録がなかった18,048人を対象に、接種が記録されるまでの経過を調べました。
| 糖尿病が記録上確認されてからの期間 | その時点までに接種が記録される確率の推定値 |
|---|---|
| 1年以内 | 4.4% |
| 2年以内 | 8.3% |
| 3年以内 | 12.6% |
| 5年以内 | 22.4% |
| 6年以内 | 27.4% |
| 7年以内 | 34.8% |
※論文の本文に示された年の数値を抜き出しています。追跡期間の違いを考慮して計算した推定値で、亡くなった人はその時点で追跡終了として扱っています。全員を7年間追跡したわけではなく、7年の時点まで追えた人は1,332人でした。上の月ごとの指標（28.0%）とは、対象者も計算方法も異なります。
糖尿病が確認された直後に接種が集中する様子はなく、数年かけて少しずつ増えていました。
接種と関係していた要因
接種までの時間を考慮した指標（ハザード比。1より大きいと、接種に進みやすいことを表します）で比べています。
- 年齢：最も強く関係していました。研究開始時に18〜39歳だった人を基準にすると、40代で1.66、50代で3.37、60代で7.30と上がり、70代で4.53、80代で3.33、90歳以上で2.90でした。この地域では、65歳になる年の人に接種を案内する制度もあり、60代には、糖尿病のためではなく65歳の案内をきっかけに接種した人が含まれている可能性があると論文は述べています（どちらの理由で接種したかは記録から分かりません）。
- 国籍・性別：年齢などの違いを調整すると、外国籍の人はイタリア国籍の人より（ハザード比0.48）、女性は男性より（0.84）、接種に進みにくい傾向がありました。
- 糖尿病が確認された時期：2017年以降に新たに糖尿病が確認された人は、それ以前から糖尿病があった人より、期間中に接種に進みやすい傾向がありました（1.69）。
- ほかの持病や治療の状況：過去2年間の入院記録から、糖尿病以外の持病を点数で評価した指標では、0点の人に比べ、1点の人で1.22、2点以上の人で1.28でした。新たに確認された人で、最初の6か月がインスリンだけの治療だった人（血糖が不安定だった可能性の目安として調べています）は1.45でした。論文は、受診の機会が多いことが関係している可能性を挙げています。入院記録などで確認された糖尿病の合併症の有無とは、明確な関係はみられませんでした。
- 死亡を考慮した解析：重い持病がある人や、とても高齢の人は、接種を受ける前に亡くなることで、その後の接種の機会がなくなります。このことを考慮した別の解析では、ほかの持病やとても高い年齢との関係は、弱まったり逆の方向になったりしました。
- 住む地区や都市化の程度による違いは、全体として小さいものでした。
著者の結論
著者は、糖尿病のある成人の肺炎球菌ワクチンの接種の記録は少なく、接種までに時間がかかっていたと述べています。無料で受けられる制度があっても、糖尿病の診療の流れの中に、接種の確認が十分に組み込まれていない可能性があるとしています。原因はこのデータからは分からないとしたうえで、診断のとき、定期的な受診のとき、専門医の受診のときなど、決まった機会に接種の状況を確認する方法を検証することを提案しています。
この論文を読むときの注意
- 1つの地域の行政の記録を使った研究です。接種していない理由（本人の希望、勧められていない、機会がないなど）は分かりません。論文も、接種が少ない原因を本人のためらいだけに求めるべきではないと述べています。
- 調べたのは、記録に残る最初の接種だけで、生涯で初めての接種と確認されたわけではありません。地域の登録の外で受けた接種や、1997年より前の接種は、記録に含まれていない可能性があります。
- 持病や合併症は入院記録から調べており、外来だけで治療している病気は含まれていません。
- 社会経済的な状況、教育、喫煙、ワクチンへの考え方などはデータになく、結果は関係であって、原因を示すものではありません。国籍も行政上の区分で、背景の違いは分かりません。
- イタリアの制度の中での結果です。日本の定期接種や費用助成の条件は、この研究の制度とは異なります。この記事の数字だけで、ご自身の接種の必要性を判断することはできません。
研究費・利益相反：欧州連合の「次世代EU」による、イタリアの国家復興・強靱化計画の、高齢化に関する研究プロジェクト（AGE-IT）の支援を受けています。著者は、利益相反はないとしています。
元の論文
Lenzi J, Montalti M, Di Valerio Z, Frassineti V, Benetti P, Messina R, et al. Temporal patterns and potential missed opportunities in pneumococcal vaccination among adults with diabetes: A population-based cohort study. Vaccine. 2026;91:129063.
PubMed: PMID 42612465 DOI: 10.1016/j.vaccine.2026.129063
当院記事公開日 2026.09.03 ／ この記事は論文の内容を当院がまとめたものです。治療については、かかりつけの医師にご相談ください。記事中の言葉は用語集で説明しています。
副院長のコメント
糖尿病の外来では、限られた診察時間の中で、血糖の値や薬の調整、合併症の確認が優先されがちです。ワクチンの話は大事だと分かっていても、つい後回しになってしまう。これはイタリアに限らず、日本の日常診療でも起こりうることです。この研究では、無料で受けられる制度があるにもかかわらず、糖尿病のある成人の肺炎球菌ワクチンの接種記録は約3割にとどまり、新たに糖尿病が確認された人でも、接種は何年もかけて少しずつしか進んでいませんでした。たとえるなら、駅にきちんと乗り場はあるのに、案内板が分かりにくくて、乗り遅れてしまう人が多い状態です。著者も、本人の気持ちの問題というより、診療の流れの中に確認の場面が組み込まれていない可能性を指摘しています。接種の状況には、案内の有無や受診の機会など、さまざまな事情が関係しますし、この研究だけでは未接種の理由は分かりません。日本の制度もイタリアとは異なります。ご自身が受けたかどうか分からない場合は、接種の記録が手元にあれば持参して、次の受診のときに主治医と一緒に確認してみてください。患者さんの方から「肺炎球菌ワクチンはどうなっていますか」と声をかけていただくことも、大切なきっかけになります。
この欄は論文の結果とは分けて記載した、当院の医師としての見解です。治療の効果や安全性を保証するものではありません。